図２　「原子力研究所計画拡大図」東海原子力都市開発株式会社設立趣意書

東海村の原子力開発は，日本初の原子力開発で，その後の原子力開発のあり様に影響を与えることになった開発である。しかし，これまで，村の開発過程はまったく明らかにされてこなかった。私は，村の都市計画と開発過程にいくつかの疑問を抱いたが，それらに答える資料はなかなか見つからなかった。その理由は，村の開発は民間事業だが，70年前の，しかも原子力の民間事業者の資料発掘などは，ほぼ不可能だったからである。

当時の毎日新聞原子力担当記者・河合武は，自著に次のように書いている。

「東海村に英国型発電炉を置くことは，いつ，なぜ，きまったのか」。その答えは，「いつの間にか」，「理由もなく」という禅問答のようになってしまう *。

河合の書き振りと符合するように，地元住民も，東海原発はなんとなく決まったと肌感覚で受け止めている。最近もそのような言説を聞いた。

しかし，日本初の原発が，理由もなく，なんとなく東海村に設置することになった，などということがあるはずがない。用意周到に進められたに違いないのである。

実態を明らかにする史料が偶然に見つかった。上述の設立趣意書である。この史料については『原子力と都市計画』第Ⅲ章に詳述し，偶然に見つかった経緯は「あとがき」に書いている。

図２を読み取っていこう。

道路で区画された各街区に，各種建物が配置されている。黒く塗られた建物は，凡例によると「31年度（1956年度）計画」である。そのひとつ「湯沸かし型原子炉」は，日本初の原子炉で研究炉のJRR-1のことだが，JRR-1は1957年８月に臨界に達しているから，３月時点では建屋は竣工段階にあったと推測される。したがって，「31年度（1956年度）計画」の建物とは，この年度に着工した建物と解釈できる。斜線の建物については，凡例はないが，1957年度かそれ以降に着工する建物ということだろう。

今回，注目するのは，上述２種の建物ではなく，破線で描かれた建物である。計画はまだ具体的ではないが，近い将来に設置予定ということだろう。

図中には，多数の破線の建物が描かれているが，注目されるのが，図の左端にある二つの「動力炉」（すなわち原発）と，右端にある「増殖炉」「天然ウラン型原子炉」である。合計４基の原子炉が原研内に設置されることになっている。

原子力委員長・正力松太郎は，1956年４月，東海村に原研を設置することを決めたときから，日本初の原発を同村に置くことを想定していた。正力の想定は，1957年３月作成の図２に書き込まれたのである。書き込まれたのは原発だけではない。増殖炉，天然ウラン型原子炉も書き込まれた。

作図は原産である。原産は，原研と協議することなく勝手に原研敷地内に原子炉４基を設置することにして作図したようである。しかし，原研から，原研は研究機関で，原発を商業運転する能力はないとして原発設置を辞去された。

こうして，原研敷地に原発は設置されなかった。増殖炉，天然ウラン型原子炉も設置されなかった。要するに，これら４基の設置は原産の勝手な構想で描かれた図だったのである（私は，正力が主導して描いた図だったと見ている）。

話を先に進めよう。

原産は，原研に原発設置を辞去されると，1957年11月，電力会社の出資による日本原子力発電株式会社（原電）を設立した。原電は，1958年5月，東海原発設置計画を発表，1959年12月，設置が許可された。日本初の原発・東海原発は，どんな大きな障害もなく，驚くほど簡単に実現した。

一方で，地元では次のような事態が進行していた。原産は，茨城県の都市計画行政に深く介入し，1956年７月，東海村の都市計画を自身の都合のよい内容で制定させた。

東海村では，原産が設立した不動産事業者・東海原子力都市開発が，村内の農地，山林など膨大な土地を取得した。村長が自ら，村を隣接都市・日立市のように工業都市にするためにと，地主に口利きして回っていた。村長は，原産ないしは東海原子力都市開発から要請されたのだろう。

東海原子力都市開発が地上権で取得する土地は，予算上36haに及んでいた。それらはその後，三菱や住友などの原子力事業者が所有権を取得した。核燃料工場などが操業を始め，社宅団地が村内各地に建設されて，全国からやってきた労働者たちが入居した。茨城県と東海村は，原産に積極的に協力し，村の原子力開発のために動いたのである **。

これら，地元における原産と東海原子力都市開発の動きを見れば，河合が，東海原発はいつの間にか理由もなく決まった，という理屈は，新聞記者としてはあまりにもとぼけている。河合は，茨城県，東海村で進行している事態を見抜けず，もう一方の国と原産の動静と統合させて，日本初の原発設置に向けた動きを描き出せなかった。新聞は，原産に見事に裏をかかれたのである。

東海村の原子力開発の実態は，2021年に日本建築学会で報告し，『原子力と都市計画』第Ⅲ章に詳述したが，まだ知れ渡っていない。村民の間では，まだなんとなく原発がやってきたと受け止められている。山田修村長にいたっては，「先人たちが，本村の将来を見据えて，原子力関連施設を誘致したという大きな決断をした」として，壮大な嘘の物語を創作し，村民に広げている ***。

山田村長は，村は東海原発誘致の大きな決断をしたと捉えているが，東海原発について，今日再稼働が重大問題になっている東海第二原発についても，村が誘致したという事実はない。東海原発設置は，上述の通り，国と原産が，県，村を欺くようにして進めたのである。

以上，わかった２点を以下にまとめておきたい。

１点は，原産は，当初，原研に４基の各種原子炉を設置することを構想しており，東海村は壮大な原発の村になることが目論まれていた。これが，正力や原産が，東海村に「原子力センター」を建設するとして喧伝していた中身である。

２点目は，原産の原子炉４基の設置構想は，原研に辞去されたが，設置場所を変えて実現された。

動力炉２基は，1959年，東海原発（設置許可），1978年，東海第二原発（運転開始）として，原研敷地の北に隣接する原電敷地内に設置された。増殖炉の実験炉は，1970年，常陽が東海村の南23kmの大洗町に設置が決まった。天然ウラン型原子炉は，東海原発に採用された。

* 河合武『不思議な国の原子力：日本の現状』，角川書店，1961，p.107-108

** 乾康代「原子力開発黎明期の原子力政策と都市計画：東海村における原子力センターの建設過程分析」『日本建築学会計画系論文集』86(789), 2021

*** 「山田修村長『原子力発祥の地としての矜持』」『須和間の夕日』，2025年8月13日。現職村長が，村長選挙に向けて，東海第二原発の再稼働が必要だと主張するための理屈として，こうした出鱈目を「討議資料」として，村内全世帯に配布したことは大きな問題であり，恥ずかしい行為である。

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